医療保険 Ⅲ. 胃瘻関連


【Ⅲ.胃瘻関連】

1.胃瘻造設術(経皮的内視鏡下胃瘻造設術、腹腔鏡下胃瘻造設術を含む。)
K664
6,070点 (1) 実施した胃瘻造設術の術式について、開腹による胃瘻造設術、経皮的内視鏡下胃瘻造設術、腹腔鏡下胃瘻造設術の別を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。なお、経皮的内視鏡下胃瘻造設術で用いるカテーテル及びキットの費用は所定点数に含まれ別に算定できない。
(2) 当該療養を行う際には、胃瘻造設の必要性、管理の方法及び閉鎖の際に要される身体の状態等、療養上必要な事項について患者又はその家族等への説明を行うこと。
(3) 胃瘻造設後、他の保険医療機関等に患者を紹介する場合は、嚥下機能評価の結果、嚥下機能訓練等の必要性や実施するべき内容、嚥下調整食の内容(嚥下機能の観点から適切と考えられる食事形態や量の情報等を含む。)、患者又はその家族等への説明内容等を情報提供すること。
(4) 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定点数の100分の80に相当する点数により算定する。
2. 胃瘻造設時嚥下機能評価加算
K939-5
2,500点 (1) 胃瘻造設前に嚥下造影又は内視鏡下嚥下機能検査による嚥下機能評価を実施し、その結 果に基づき、当該保険医療機関に配置されている医師が胃瘻造設の必要性、今後の摂食 機能療法の必要性及び方法、胃瘻抜去又は閉鎖の可能性等について患者又はその家族等 に十分に説明及び相談を行った上で胃瘻造設術を実施した場合に算定する。
(2) 内視鏡下嚥下機能検査による嚥下機能評価を実施する場合(他の保険医療機関で内視鏡 下嚥下機能検査を実施する場合を含む。)は、関連学会等が実施する所定の研修を修了した者が実施すること。
(3) 他の保険医療機関において嚥下造影による嚥下機能評価を実施した場合又は内視鏡下嚥 下機能検査(関連学会等が実施する所定の研修を修了した者が実施する場合に限る。) による嚥下機能評価を実施した場合は、当該評価を実施した保険医療機関において、そ の結果を患者又はその家族等に十分に説明するとともに、胃瘻造設術を実施する保険医 療機関に情報提供すること。また、胃瘻造設術を実施する保険医療機関と嚥下機能評価 を実施した保険医療機関とが異なる場合の診療報酬の請求は、胃瘻造設を行った保険医 療機関で行い、診療報酬の分配は相互の合議に委ねる。
(4) 嚥下機能評価の結果及び患者又はその家族等に対する説明の要点を診療録に記載するこ と。
(5) 嚥下造影又は内視鏡下嚥下機能検査の実施日を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
(6) 当該加算を算定した場合であっても、区分番号「E003」の「7」嚥下造影及び区分番号「D298-2」内視鏡下嚥下機能検査は別に算定できる。
(7) 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生(支)局長に 届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において実施される場合は、所定点数の 100 分の 80 に相当する点数により算定する。
3. 経皮経食道胃管挿入術(PTEG)
K664-2
14,610点 (1) 経皮経食道胃管挿入術を実施した医学的な理由を診療報酬明細書の摘要欄に記載する こと。
(2) 経皮経食道胃管挿入術(PTEG)で用いるカテーテル及びキットの費用は所定点数に含まれ別に算定できない。
4. 胃瘻閉鎖術
K665
1:開腹又は腹腔鏡 12,040点 外科的に造設された胃瘻について、開腹や腹腔鏡による操作等を伴う胃瘻閉鎖を行った場合に算定する。なお、胃瘻カテーテルを抜去し閉鎖した場合は算定できない。
2:内視鏡 10,300点
5. 胃瘻抜去術
K665-2
2,000点 胃瘻カテーテルを抜去し、閉鎖した場合に算定する。
6.摂食機能療法
(1日につき)
H004
1:185点
2:130点
1 30分以上の場合 :185点
2 30分未満の場合 :130点

1 1については、摂食機能障害を有する患者に対して、1月に4回に限り算定する。ただし、治療開始日から起算して3月以内の患者については、1日につき算 定できる。
2 2については、脳卒中の患者であって、摂食機能障害を有するものに対して、 脳卒中の発症から14日以内に限り、1日につき算定できる。
3 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、鼻腔栄養を実施している患者又は胃瘻を造設している患者に対して実施した場合は、治療開始日から起算して6月を限度とし て、当該基準に掲げる区分に従い、次に掲げる点数を所定点数に加算する。
イ 経口摂取回復促進加算1 185点
ロ 経口摂取回復促進加算2 20点

(1) 摂食機能療法は、摂食機能障害を有する患者に対して、個々の患者の症状に対応した診療計画書に基づき、医師又は歯科医師若しくは医師又は歯科医師の指示の下に言語聴 覚士、看護師、准看護師、歯科衛生士、理学療法士又は作業療法士が1回につき30 分以上訓練指導を行った場合に限り算定する。なお、摂食機能障害者とは、以下のいずれかに該当する患者をいう。
ア 発達遅滞、顎切除及び舌切除の手術又は脳卒中等による後遺症により摂食機能に障 害があるもの
イ 内視鏡下嚥下機能検査又は嚥下造影によって他覚的に嚥下機能の低下が確認できるものであって、医学的に摂食機能療法の有効性が期待できるもの
(2) 摂食機能療法の実施に当たっては、実施計画を作成し、医師は定期的な摂食機能検査 をもとに、その効果判定を行う必要がある。なお、治療開始日並びに毎回の訓練内容、訓練の開始時間及び終了時間を診療録に記載すること。
(3) 摂食機能療法を算定する場合は、診療報酬明細書の摘要欄に疾患名及び当該疾患に係る摂食機能療法の治療開始日を記載すること。
(4) 医師又は歯科医師の指示の下に言語聴覚士、看護師、准看護師又は歯科衛生士が行う嚥下訓練は、摂食機能療法として算定できる。
(5) 「2」については、脳卒中の発症後 14 日以内の患者に対し、15 分以上の摂食機能療法 を行った場合に算定できる。なお、脳卒中の発症後 14 日以内の患者であっても、30 分以 上の摂食機能療法を行った場合には「1」を算定できる。
(6) 「注2」に掲げる経口摂取回復促進加算1又は2は、別に厚生労働大臣が定める施設 基準に適合しているものとして地方厚生(支)局長に届出を行った保険医療機関において、鼻腔栄養を実施している患者(経口摂取回復促進加算1を算定する場合に限る。) 又は胃瘻を造設している患者に対して、摂食機能療法を実施した場合に、いずれか一方 に限り算定できる。
(7) 「注2」に掲げる経口摂取回復促進加算1又は2を算定する場合は、当該患者に対し、 月に1回以上、内視鏡下嚥下機能検査又は嚥下造影を実施し、当該検査結果を踏まえて、 当該患者にリハビリテーションを提供する医師、歯科医師、言語聴覚士、看護師、准看護師、歯科衛生士、理学療法士又は作業療法士を含む多職種によるカンファレンスを月 に1回以上行うこと。内視鏡下嚥下機能検査又は嚥下造影の結果及びカンファレンスの 結果の要点を診療録に記載すること。また、カンファレンスの結果に基づき、リハビリ テーション計画の見直し及び嚥下調整食の見直し(嚥下機能の観点から適切と考えられる食事形態に見直すことや量の調整を行うことを含む。)を行うとともに、それらの内 容を患者又は家族等に対し、要点を診療録に記載すること。なお、内視鏡下嚥下機能検 査又は嚥下造影を実施した日付及びカンファレンスを実施した日付を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
(8) 「注2」に掲げる経口摂取回復促進加算1又は2を算定する場合は、当該患者のリハ ビリテーションの効果や進捗状況を確認し、診療録に記載すること。
(9) 当該患者の転院時又は退院時には、患者又はその家族等に対して、嚥下機能の状態の説明並びに誤嚥予防のための食事内容及び摂食方法の指導を行うとともに、転院後又は退院後のリハビリテーションを担う他の保険医療機関等の医師及びその他職種に対して、患者の嚥下機能の状態並びに患者又は家族等への説明及び指導の内容について情報提供を行うこと。
(10) 「注2」に掲げる経口摂取回復促進加算1又は2を算定する月においては、区分番号「D298-2」内視鏡下嚥下機能検査又は区分番号「E003」造影剤注入手技の「7」嚥下造影は別に算定できない。ただし、胃瘻造設の適否を判断するために事前に 内視鏡下嚥下機能検査又は嚥下造影を行った場合は、行った日付及び胃瘻造設術を実施 した日付を診療報酬明細書の摘要欄に記載したうえで、別に算定できる。

経口摂取回復促進加算1
H004
185点
経口摂取回復促進加算2
H004
20点
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